大手３社（太平洋・宇部三菱・住友大阪）はセメント・固化材の販売価格を４月１日出荷分から㌧当り1,000円引き上げると発表した。
エネルギーコストや物流コストの上昇が共通の値上げ理由で、自助努力にも限界があるとして販売価格への転嫁を決めたとしている。
中堅メーカーも追随を検討していることから、値上げの動きが業界全体に広がる公算が大きい。